オンラインカジノは他のギャンブルより勝ちやすい？

日本には競馬や競輪、競艇などの公営ギャンブルが存在しているのはご存知の通りで、各種宝くじも言ってしまえばギャンブルの1つです。
これらに共通する特徴として、胴元側による控除（いわゆるテラ銭です）が大きいことが挙げられます。

ギャンブルは胴元側が有利なのは言うまでもありませんが、競馬などの公営ギャンブルでは約25％が控除される仕組みで、宝くじに至っては、約55％も控除されているのです。
つまり、1億円の売上げがあった場合、競馬ではそこから約2500万円を控除した残りの約7500万円を的中者に配分しています。
宝くじはもっと酷いもので、高額当選ばかりが話題になりますが、全体では売上げの半分未満しか払い戻していません。

それらと比較して、オンラインカジノの控除率は平均して5％前後だと言われています。
利用するオンラインカジノによっても異なりますが、悪くても10％以上ということはありません。

この控除率であれば、1億円の売上げがあったとすると、そこから約9000万円以上もの払い出しを行っている訳です。
これだけ参加する側に有利なギャンブルも、そうはないと言っていいでしょう。

この点から考えて、競馬などの公営ギャンブルや宝くじと比較した場合、比べものにならないほど勝ちやすいと考えることができます。

優良なオンラインカジノの見分け方

オンラインカジノが他のギャンブルより勝ちやすいという点は既に書きましたが、その中でも少しでも勝ちやすいサイトを利用したいのは当然です。

その見分け方として、一番なのが「ペイアウト率」での比較です。
このペイアウト率とは、先に挙げた売上げからの控除率を差し引いた、実質的な払い戻し率です。

多くのオンラインカジノでは、これをサイト上で公式に発表しています。
95％だとすると、1億円の売上げに対して9500万円は払い戻しているということです。

この発表がないオンラインカジノもありますが、そのようなサイトはあまりお勧めできません。
オンラインカジノによっては、ゲームごとに（ポーカー、ルーレット、スロットマシンなど）その数値を公開しているので、自分がプレイしたいゲームのペイアウト率が少しでも高い所を利用した方がいいのは言うまでもありません。

オンラインカジノはどこが運営してる？

オンラインカジノは海外の運営会社が運営しています。
日本から利用できるオンラインカジノはかなりの数がありますが、それぞれカジノ営業が合法だと認められている国や地域にて、きちんとオンラインカジノ営業の営業許可をとった上で運営しています。

日本でもカジノ営業を含むリゾート法案が成立しましたが、オンラインカジノのようなネットを使った仕組みに関しての法整備の方は全く進んでいないのが実情です。
いずれは日本の会社が運営するオンラインカジノが海外から利用される時代が来るかも知れませんが、現在では海外のサイトを利用することになります。

海外のサイトというと、一番に気になるのが言語の問題ですが、日本語に対応したサイトがほとんどなのでその心配はありません。
運営は海外の会社ですが、特にこれといってそれを気にする必要はなく、どこもその国や地域できちんと許可をとって営業しているので、安心して利用してください。

オンラインカジノへの入出金方法は？

これは、利用するオンラインカジノにも依りますが、多くのオンラインカジノでは、クレジットカードによる入金が可能です。
これができる場合には、一番手間が掛からないのでお勧めです。

それに対応していないサイトの場合、何かしらの「決済サービス」を経由して入金することになります。
オンラインカジノによって対応している決済サービスが違うので、最初にそれを確認しましょう。
決済サービスの自分のアカウントへの送金は、日本の銀行口座から行えます。

出金は、ほとんどの場合で決済サービスの経由になると考えていいでしょう。
オンラインカジノからそのアカウントに対して出金し、そこから自分の日本の銀行口座へ送金してください。

このように、オンラインカジノの利用には、そのサイトに対応した決済サービスがつきものです。
オンラインカジノに利用登録を行う前に、対応している決済サービスにアカウントを作るところから始めましょう。

オンラインカジノで勝つと税金が掛かる？

オンラインカジノで出した利益は、「一時所得」という扱いです。
原則的に経費は認められないので、1年間の利益分から50万円の特別控除を差し引き、残りの1/2がその年の課税対象になります。

例を挙げると、1年間で120万円の利益が出た場合、50万円を引いた70万円の1/2になる35万円が課税対象です。
これを他の所得（給料など）と合計して所得税の計算を行います。
会社員としての所得が年間で300万円という（この他の所得はない）場合、その年は所得が335万円として計算してください。

会社員であれば（元から源泉徴収されているので）給与所得に関しての申告はする必要ありませんが、オンラインカジノで課税対象になる利益があった年には、確定申告をする必要があるということです。
それによって税額が変わり、源泉徴収分とは別に追加の支払いが必要になります。

黙っていれば分からないのではないかと考えてしまうかも知れませんが、オンラインカジノは性質上、銀行口座を通して出金されます。
よって、黙っていても分かってしまうので、きちんと自ら申告しましょう。

もし後から発覚した場合には、追徴課税（通常の計算より多く支払うことになる）という罰則が待っているかも知れません。
これにはくれぐれも気を付けてください。